こんにちは、水野です。
今日はアフリカにおけるインターネット普及率のお話です。
私は2016年1月にインターネットの普及率と独裁国家との関わりについてブログの記事にしたと思います。
ここで、私は独裁色が強い国ほど、インターネットの普及率が低いという記事を書きました。しかし、2年以上経ちまして、この私の仮定は変わってくる事になりました。
2017年のインターネット普及率から
引用はこちら↓
普及率約30%ぐらいの国々です。それほど独裁色が強い国家は見当たりません。
14位以下でありますが、ここから徐々に独裁色が強い国が出てきます。14位のスーダンが28%で高いです。ここで注目なのは2015年に40%の普及率があったケニアが26%に下がっていた事。理由はわかりません。ジンバブエですが、独裁者であったロバートムカベが2017年に倒れました。前回19.89%でしたが、今回23%を超えていました。また、赤道ギニアも18%から23%を超えました。その他のルワンダが20%を超え、独裁色が強い国々も普及率20%を超えています。ジンバブエのムカベ退陣のデモとインターネットの普及率とは無関係とは言えないと思います。仮定ですがもしかしたらインターネット普及率20%を超えたら独裁者の退陣デモが拡大する要因があるのかもしれません。ですので、もしかしたら、それらの国は中国みたいに独裁者を批判のツイートを遮断する装置等を中国から輸入している可能性もありますが・・・・・
ここからは、ある程度理解できる国々です。マラウイが5%から9%のインターネット普及率です。マラウイ国内も中国産のスマホが増えていますからね。でも、後発途上国としては普及率が急速な気がします。
前回普及率5%以下の国が13カ国でしたが、今回は約半分の6カ国に減少しました。
しかし、アフリカの北朝鮮といわれているエリトリアとソマリアは2%以下ですが、
しかし、1%増加しているので少しは進歩しているのかもしれません。
2017年はアフリカではインターネット普及率が世界でも類をみないほど急速に広がっているそうです。日本のIT企業はアフリカで一旗あげれば成功する可能性が高いのかもしれません。
残念なことに今回のデータでは南スーダンのものがありませんでした。それほど内戦が激しかったとの事でしょう。一日も早く南スーダンに平和が訪れるように願うばかりです。
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